仮想通貨取引に税金がかかるってのは当たり前のことなわけで、仮想通貨元年と呼ばれた去年2017年でどれだけの税金がかかることになるのかはずっと気になっていた。仮想通貨を買うだけでは税金がかからない。買った仮想通貨を円に戻したり、モノを買ったり、別の仮想通貨を買った場合の利益に対して税金がかかる。数多くある仮想通貨に対して、買ったときにいくらで売ったときにいくらかを把握することは想像以上に大変なことで、使っている取引所が多ければ多いほど労力を要することになる。おいらの場合は、国内3大取引所のbitFlyer、coincheck、Zaifだけだったのでまだマシだっただろう。
仮想通貨の利益にかかる税金の種類は、雑所得に分類される。利益が195万円以下なら所得税と住民税あわせて15％の税金で済むが、4000万円超ならば55％にもなる。利益の大きさによって税率が7段階に分かれているという累進課税という仕組みだ。195万円超なら控除額というのがあるので、実際はこの比率より若干低い数字になる。
大いに苦労して出した雑所得の合計は48.2万円となった。雑所得を計算するためにはまず購入金額を算出する必要がある。その方法には移動平均法と総平均法の2種類があるとのことで、とある記事「第11回 仮想通貨に関する所得の計算方法等について」を読んだ結果、迷いなく総平均法を採用することにした。この話は経理とか会計の話で聞いたことあるなぁと思いつつ、移動平均法がとんでもなく大変そうな計算方法であることがよくわかった。総平均法は、対象期間中に購入した金額と数量の平均をとって購入金額を出すというシンプルなもの。以下、おいらの仮想通貨ごとの購入金額を列記してみる。カッコ内は今現在の価格。わかりやすいように有効桁3桁でまるめている。現在価格は年が明けた1月4日時点のものなので、去年2017年の確定申告には関係ないが参考までに記載してみた。
BTC：668,000円（1820,000円）
XEM：42.3円（223円）
ETH：54,500円（116,000円）
XRP：16.7円（367円）
BCH：184,000円（299,000円）
MONA：1460円（1150円）
CMS(ETH)：215円（291円）
CMS(XEM)：217円（305円）
Zaif：1.18円（1.60円）
唯一MONAが赤字なだけで、XEMの爆上げ（年末時点では半分の110円くらいだった）にはびっくりしているところだし、他の通貨もそれなりに上げているのでとてもいい感じだ。
購入金額と売却金額を考えれば利益（雑所得）がでてくるって寸法で、そこにアフィリエイトや取引所の紹介料による収入を足しこんだ結果が48.2万円ということだった。重要なのは買った金額に対してどれだけ売ったか。仮に買った分をすべて売っているならば、購入金額なんて関係なく、売った金額から入金した金額を引いた結果が利益になるので話はちょー簡単。でもその全額に高いと言われている雑所得で税金がかかってしまうのはアホらしいし、将来性のある仮想通貨を今手放すのは得策ではない。だから、昨年の売り分は最小限に抑えたつもりだ。つまり利益確定していない分がそこそこ残っていて、その分にはまだ税金がかからない。2018年には税制改正が行われることを期待して、株の利益のように固定の20％なんてところに落ち着いてもらえれば安心して利益確定できるだろう。
上記の話はコトを単純化するために仮想通貨の利益だけで考えていたが、雑所得は単独で考えるものではなくて、他の所得と合わせた金額をベースとする。おいらはサラリーマンなわけで、会社から得る給料がある。それも考慮すると、48.2万円にたいして、約30％または約40％の税金がかかる模様。14.5万円または19.3万円。数字に幅があるのは累進課税である所得税率が、全体の合計収入によって決まるから。そう考えると48.2万円という金額はその境目の微妙なところ。年末時点でこの数字がわかっていれば、MONAを損切りして意図的な利益減少をさせて、税率が低いほうになるようにコントロールできたのに。まぁ、後の祭りだ。
正直今年の利益はどうでもよくて、去年仕込んだ仮想通貨が今年以降どれだけ上がっていくか、今年さらにどれだけ仕込めるかが重要。余裕資金で楽しめればいいわけだけど、夢はどんどん膨らんでいくなぁ。
